日本女子プロゴルフ協会（ＬＰＧＡ）は１８日、都内で記者会見を開き、来年のＬＰＧＡツアーは今年開催の３大会が中止、１大会が新設され、計３６大会で開催すると発表した。公認されず中止になったのは、いずれも日本テレビ系列の地方テレビ局が主催する大会。
日本テレビも今年共催したメジャー大会などから撤退。
放映権の帰属を巡る対立が表面化した形だ。

　国内のゴルフ大会は、テレビ局が主催者などとして運営に深く関わる。
テレビ局の事業という性格から、放映権の帰属は明確にされていなかった。
ＬＰＧＡは昨夏から、放映権の一括管理を求めて主催者と交渉してきた。
中止になった３大会以外の主催者とは「協約書」を締結。
合意しなかった日テレ系の３大会は公認を外された。

　統括団体が放映権を一括して販売する手法は、サッカーのＪリーグが導入しており、デジタルコンテンツを展開する英企業と１７年から１０年間で２１００億円の契約を結んでいる。
ＬＰＧＡの小林浩美会長は「財政基盤を整えたい。インターネット放送で若い層のファンを増やしたい」と話した。
日本テレビは「放映権帰属の議論が十分になされないまま、今回の発表に至ったことは遺憾だ」とのコメントを発表した。
https://www.asahi.com/articles/ASLDL5R5MLDLUTQP019.html
続きを読む