様々な障害というのは、その障害に適した制度や環境が整っていないからこそ障害になりえます。障害であることを打ち上げた上でサポート出来るような職場が求められます。 オススメ記事 発達障害であることを職場でオープンにしている人はまだまだ少ない。障害者の就労支援を行うゼネラルパートナーズは3月6日、「障害のカミングアウト」に関するアンケート調査の結果を発表した。 調査は発達障害者92人を対象にインターネット上で実施された。回答者のうち「高機能自閉症・アスペルガー症候群」の人が56%で1番多く、次いで「注意欠陥/多動性障がい(ADHD)」という人が25%だった。 職場に発達障害であることを伝えている人は3割のみ 8割の人が社会人になってから発達障害と診断されている。 8割の人が社会人になってから発達障害と診断されている。 発達障害と診断された時期は、「社会人の時」が78%に上っている。障害があっても、大人になるまで気が付かないものなのだろうか。同社の担当者は、「何かしらの違和感を覚えて生きていても、何かにつまずいて病院に行き、初めて判明することが多い」と話す。 「学生の頃は気の合う友人とだけ付き合うことができます。しかし社会人になると会社の中でルールに則って仕事をしなければなりません。そこで問題が生じ、病院に行って判明するということが多いようです。周囲とコミュニケーションが取れない、空気が読めないことで仕事を振ってもらえなくなったり、冷たくされることがあるようです」 また調査では、”発達障害であることをオープンにして働きたいと思いますか”という質問に対して「とても思う」(63%)、「まあまあ思う」(25%)と答えた人は合計で88%に上った。しかし実際に障害のことを伝えて働いている人は33%に留まっている。 職場でオープンにしていない理由としては、「伝えても理解してくれないと思うから」が53%で最も多く、「仕事を続けられなくなると思うから」が44%で2番目に多かった。 前出の担当者は、 「同僚や上司が発達障害について知っていることが大切です。相談しやすい雰囲気づくりをしてほしい。本人がカミングアウトできれば、周囲もその人の特性を理解して付き合い方を工夫することができます」 と呼びかけていた。 via キャリコネニュース 発達障害、社会人になってから診断される人が8割 仕事で問題が生じて判明、相談しやすい雰囲気作りを 発達障害者は多い 最近ようやく発達障害という病名が分かったことでほっとした人も少なくないのではないでしょうか。他の人と同じように仕事をすることができなかったり、どうしても集中することができなかったり、遅刻が多かったり忘れ物が多かったりすることをいままではただただ自分のせいだと思って苦しく生きてきた人は少なくないはずです。 しかし病名が明らかになればそれはすなわち原因がわかるということでもあり、それは裏を返せば改善策が見えてくるということでもあります。多くの人はまだまだ自分が発達障害であるということを認識するだけでも十分だと考えているようですが本当はその病気の原因やそのための対処法というものを同僚や上司と一緒に考えてることができればその方が良いに決まっています。 多くの上司はもしかしたら自分の部下が発達障害かもしれないということは考えておいた方が良いでしょうし、それによって指示の出し方なども改善することができるはずです。 発達紹介には指示の出し方が大事 発達障害の人のための指示としてよく言われることは曖昧な指示出しはせず具体的な内容をはっきりさせ、優先順位も明示することが望ましいとされています。要するに、極めて根本的な指示の出し方のアドバイスになることがほとんどです。 要するに求人を出す側の能力が低ければ低いほど発達障害の人にとっては何をしたら良いかわからなくなるのです。何をいつまでにやらなくてはならないのかどのタスクの優先順位が高いのかと言ったことを、きちんと指示の中に盛り込むことができれば発達障害の人も働きやすいのです。 もしかしたら自分が発達障害であるということを一つの理由として、上司の指示の出し方を変えてもらうためのチャンスにするというのもありなのかもしれません。 指示がでたらめだと部下も困るというのは軍隊なども同じことです。そのため軍隊では命令には極めて厳格な言葉の定義を用いて誤解や勘違いが起きないようにしています。そのような配慮はビジネスシーンでも同じことでしょう。 的確な指示を出すことが出来る文化を作ることは、発達障害の方のみならずあらゆる人が働きやすいような社内環境を生み出すことができるでしょう。