1:名無し: ID:llS4gWID0.net BE:306759112-BRZ(11000)iPhoneが10周年を迎えたということで、日本の携帯電話市場の競争に及ぼした影響を改めて振り返ると、 「NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの携帯電話大手3社の明暗を左右した恐ろしい端末だった」の一言に尽きる。 影響は端末メーカーや販売現場にも及んだ。そして、携帯電話大手3社は最終的には“アップル代理店”に成り下がった。 厳しい見方かもしれないが、これは当事者の自戒の声でもある。 図1●携帯電話大手3社の純増数の推移。大手3社ともiPhoneの販売開始を契機に純増数を伸ばした ソフトバンクの独占販売で大手2社が煮え湯 大手3社で最も恩恵を受けたのは、2008年7月に日本で初めてiPhoneの販売を開始したソフトバンクだ。 当初はファンを中心に販売を伸ばしたが、勢いは徐々に失速。 2009年2月に端末の実質負担額が0円となる「iPhone for everybodyキャンペーン」を始めたことが大きな転機となった。 競合他社はiPhoneを軽視していたが、同キャンペーンがボディーブローのようにじわじわと効いてくることになる。 iPhoneは使いやすいことに加え、端末の実質負担額が0円なので初心者に打ってつけ。 日本におけるスマートフォンブームの火付け役となったばかりか、「周りで使っているユーザーが多いから安心」という好循環を生み出した。 iPhoneを利用している友人や家族の影響を受け、フィーチャーフォンのユーザーがどんどん乗り換えていく。 当時、NTTドコモやKDDI(au)の幹部が「ソフトバンクではなく、iPhoneにやられている」とわざわざ名指しで悔しがっていたことを鮮明に覚えている。 iPhoneを実質負担額0円でばらまき始めたソフトバンクもつらかったが、NTTドコモとKDDIはそれ以上の苦しみを味わった。 Android端末で対抗しようにも、iPhoneより値段が高くては勝ち目がなく、実質負担額0円またはそれ以下で販売せざるを得ない。 Android端末で新規の顧客を獲得しても、その傍らで既存顧客がiPhoneにどんどん流れていく。 営業費用がかさむ割に効果が低く、効率の悪い戦いを余儀なくされた。 “アップル代理店”に成り下がった携帯大手3社、不平等条約から抜け出せるか http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/17/022400046/032300022/ 関連記事PC用ディスプレイ買いたいんだけど、ノングレアとグレアどっちがいいの 続きを読む